2019年3月

◆40周年記念・喫茶エンゼル・チャリティー歌と踊りの発表会 4月7日㈰9時半~(開場9時)白山総合文化センターしらさぎホールで。入場無料。☎059・262・2992。
◆三重県彫刻会第47回・彫刻展 4月4日㈭~7日㈰10時~16時半(最終日16時)。三重県総合文化センター第2ギャラリーで。三重県彫刻会=杉田幸平会長=は三重県を代表する彫刻作家たちで構成。同会唯一の具象彫刻展で石膏、ブロンズ、FRP、木など、様々な素材を使用し、人物、動物、仏像などの作家24名による46点と県立飯野高校の生徒・卒業生の作品も展示。アクセサリーづくりを体験可能。
◆オリーブオイルの話と料理の会 4月14日㈰12時~14時、津市久居射場町の喫茶えくぼ。七栗村の飯田博さんから、オリーブオイルの話を聞き、高級オリーブオイル「カナキス」を使った料理を堪能。会費1000円(ランチ、デザート、飲料代込)。定員15名。☎津256・5111へ。

食材を切る作業に集中する選手(左)と、庖丁さばきなどを見る審査員

食材を切る作業に集中する選手(左)と、庖丁さばきなどを見る審査員

ユネスコ無形文化遺産に登録されて以降、世界から注目を集める「和食」。日本料理に携わる若い調理師の技能レベルの日本一を決める「技能五輪『日本料理職種』」の三重県予選=(公社)調理技術技能センター主催=が10日、津駅西口前の学校法人大川学園・三重調理専門学校で開かれ、県内の出場資格の上限である23歳までの調理師や専門学校生計11名が日頃の鍛錬の成果を競った。
競技内容は「小鯛活なます姿盛り」「牛蒡と鴨の小袖焼き・菊花蕪甘酢漬け」「芋寿司手綱巻き・蓮根甘酢漬け」の3品を制限時間(50分~70分)で調理するというもの。三重県日本調理技能士会の大橋義信会長ら審査員が、料理の出来映えや味、包丁さばき、串打ちなどを審査。
その結果、竹永陸志さん(22)=ホテル湯の本=と、古川滉輔さん(21)=旅館寿亭=が今年11月に愛知県で開かれる全国大会への切符を見事手にした。2人は昨年沖縄県で開催された全国大会にも出場している。 竹永さんは全国大会に向けて意気込みを「地元に近い名古屋で開かれるため結果も残しやすい環境だと思うので、結果を残せるように頑張りたい」と話した。

児童生徒の携帯・スマホの所持率は津市や松阪市でも年々増加している。また先月には文科省が、小中学校への携帯の持ち込みを「原則禁止」とする方針を見直すことを発表。解禁された場合は所持率の急増が予想されることもあり、健全利用や情報リテラシー育成のため家庭でのルールづくりなどに学校・保護者などが連携し取り組むことが喫緊の課題。両市では、中学生やPTAによる取り組み事例もある。

 

 

家庭でのスマホの使用ルールづくりを呼びかける松阪市教育委員会のパンフレット

家庭でのスマホの使用ルールづくりを呼びかける松阪市教育委員会のパンフレット

3月は進学・進級を機に携帯やスマートフォン(スマホ)を使い始める子どもも多い。所持率が全国で年々増加する一方、長時間利用により学習に支障が出たり、ネット上のやりとりがいじめなどのトラブルに発展するケースが社会問題となっている。
津市で市教育委員会が平成26年に行った調査では携帯・スマホの所持率が小学生は43・6%、中学生は69・5%。また松阪市でも所持率は高く、29年度全国学力・学習状況調査では児童生徒が月曜~金曜に1日2時間以上、携帯・スマホで通話・メール・ネットをする割合が全国平均を上回り、小学生は14・6%、中学生は37・4%だった。
先月には、文科省が、小中学校への携帯やスマホの持ち込みを、学校での教育活動に直接必要ないという理由で「原則禁止」とした21年の通知を見直すことを発表。高い普及率や、災害時の連絡手段になることを踏まえたもので、来年度中にも新たな指針が作られる。
津市・松阪市の教育委員会は現在、現行の通知に沿って持ち込みを原則禁止としている。今後解禁された場合、所持率が急増し、所持の低年齢化が一層進むと共に、登下校時の利用マナーなど新たな課題も生まれることが予想されるため、健全利用や情報リテラシー育成に児童生徒や学校、家庭、行政などが連携した取り組みが欠かせない。
両市での取り組みの内容や充実度は学校や地域によって様々。市教委がパンフレットなどで啓発しているほか、津市では平成27年、市立中学校20校の代表者40名が会議し、市教委の調査結果をもとに携帯・スマホの利用に関する課題を整理。保護者の意見も聞きながら、使用時間やフィルタリングなどに関するルールを定めた津市中学生「ケータイ安全利用宣言」を決定した。
また松阪市PTA連合会北ブロック会長会では2年前、保護者からの提案をきっかけに「携帯電話・タブレット利用におけるガイドライン」を作成し周知に取り組んできた。子どもの一番近くにいる保護者が正しい使い方や危険性を伝えることが大切という思いで、保護者対象のアンケートなどで情報収集し1年間協議を重ね作られたもの。
北ブロックは三雲・嬉野地域で幼稚園6園・小学校9校・中学校2校があり、ガイドラインの内容は中学生対象だが、小学生の保護者にも中学入学に先駆けて配布している。同連合会会長の前田則生さんは、「地域、学校で取り組む体制を今からとっておかないと、何かあってからでは遅い」と話した。
このような取り組みは子どもが携帯やスマホに関するトラブルを抱えるのを防ぐのにとどまらず、将来にわたり情報社会で生きていくうえで重要な、ネット活用能力の土台づくりにも繋がる。
まず、各家庭で話し合って子どもの発達段階などに合った利用ルールをつくり、定期的に効果を検証し、実情に応じた改訂を行うことが重要。そのために子どもを導く教員や保護者ら自身もスマホやネット活用の知識、マナーを身に着けることが不可欠となる。

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