特別寄稿

 慶長13(1608)年、伊予今治から津・伊賀に入府した藤堂高虎公が先ず着手したのは、関ヶ原の前哨戦で焼け野原となった津市街の復興と津観音の再建、更に津城と伊賀城を最短距離で結ぶ伊賀街道の整備であった。
 それまでは上野経由で伊勢へ向かう参拝客だけでなく、津方面からの水産物や塩、伊賀方面からの種油や綿などが運ばれる道路は他藩(亀山藩)を通らなければならず、しかも加太峠など難所が多く、伊勢・伊賀両国の経済、生活の大動脈としては不十分であった。伊賀街道は津から橡の木峠と呼ばれた長野峠を越えて上野に到る全長約12里(約50㎞)の街道で八つの宿場が設けられ、現在の国道163号に沿う形で通っている。
 その伊賀街道も、幕末の動乱や維新における廃藩置県など政治空白とも相まって荒れ果て、旅人たちは難渋、特に長野峠にかかる山路には追い剥ぎが多発するありさまであった。これを見かねた伊賀阿波村(旧大山田村)の有志が、長野峠の整備を各関係機関に呼びかけ、明治13(1880)年より隧道(トンネル)工事が始まることになる。これに伴い伊勢側も、安濃郡南河路から片田、五百野から足坂、三郷から平木に到る三つの工区に分けられ、それぞれの工事が始まる。中でも、片田から五百野にいたる山路に新しい坂道をつける工事が難工事で、この区間における事業費の拈出や工事一切の責任者となったのが、当時五百野と足坂二村の村長を務める野田正風であった。
 弘化4(1847)年生れの正風は当時34歳、先ず正風が取りかかったのは、二村合わせて180戸への工事費負担金割りと、関係機関への寄付金依頼、工事計画と物資の調達などであった。
 当時の資料によると、沿道の村々の負担金は数百円から数千円とあり、当時の1円は現在の2万円として換算すれば、小さい村でも400万円から500万円、大きい村ともなれば4000万円から5000万円にもなる。
 さらに、工事は農繁期をはずして村全員の出合いとなり、その日程調整、組み合わせなど、初めての仕事に正風は、夜遅くまでランプの下で予算書や工程書などを書き上げるのであった。
 今までくねくねと縫い登っていた片田から五百野への山道を、なるべく曲がりを少なく、それでいて拡幅した道をつけるのである。夜提灯を持った人を並べて高低を計り、鶴嘴や鋤で土を起こし、畚や臾に入れて天秤棒でかつぎ土堤をつくった。
 山肌を削って、掛け矢で杭を打ち込み、厚板をはめ込んで山崩れを防ぎ、途中、大きな石に突き当たると、それを割るのに何日も費やしたり、溝を掘って土管を埋め、竹を裂いて蛇篭を編み、そこへ川原から拾ってきた小石を詰めて積み重ね、それを段々に積んで坂道を上へ上へと造成していった。
 ところが、秋になって台風が来襲、一夜にして削った崖を崩し、平らにした道の土を押し流し、坂の下に小山をつくってしまう。工事はまた始めからやり直しであった。崖を削り直し、そこへ節を抜いた竹を打ち込んで水抜きとし、流された坂道へは小石と砂利を敷き詰めて踏み固め、小山となっていた流された土を土堤の蛇篭の覆い土として活用、なんとか危機を突破する。
 かくして、2年目の冬を迎えた或る日、今度は地下水が吹き出し、止めようとした全員が水びたしとなって風邪をひく者が続出、しばらく工事を中断するなど、何度も何度も工事延期を繰り返しながら、明治15(1882)年春、さすがの難工事も完成する。
 しかし、正風はさすがにほっとしたのか、冬にひいた風邪をこじらせ寝込んでしまう。心配した村民たちが交互に訪れ、正風の容態を気づかうのであった。その時、三つあった野田家の蔵が一つになっていたという。正風は一言も説明しなかったが、工事費の不足をだまって自分で算段していたのであろう。
 そして、間もなく床上げした正風を村人たちが迎えに来る。何事かと完成した吹き上げの坂に来てみると、登り切った左側に白布のかけられた碑があり、うながされて正風が綱を引くと「道路開鑿記念碑」と掘られた大きな石碑に、「明治15年7月建立 五百野人民一同」とあり、発起人7名の中に野田正風の名も刻まれていた。「ありがとう…」村人たちの手をとってしばし感涙にむせぶ正風であった。
 かくして明治18(1885)年、長野隧道が完成、翌19年、全線開通を祝う式典が三重県知事も出席して長野峠で挙行され、トンネル横に建立された「記念碑」にも野田正風の名が刻まれている。その日、関係する村村では花相撲が催され、夜には花火が打ち上げられ、日の丸をふって提灯行列で祝ったと、時の「伊勢新聞」は報じている。
 野田正風、明治42(1909)年10月9日没。享年63、五百野西方寺に葬られた。(この話は史実をもとにしたフィクションです)
 (新津 太郎)

 アインシュタインやチャップリンを輩出している優秀なユダヤ人、ゲーテ、カント、ベートーベンを輩出したドイツ人、東郷平八郎や湯川秀樹を輩出し、アジアで群を抜く16個ものノーベル賞を受賞して文武に長けた日本人の3民族は、世界で覇権を争う米ソ英中仏の五大国によって、世界戦略の邪魔者として疎外されています。キリストとその弟子はユダヤ人にもかかわらず、キリスト殺しの汚名を2千年も着せています。実際に死刑判決を下して、キリストの死刑を執行し、かつ四百万人もの殉教者を殺したのはローマ人やヨーロッパ人にもかかわらずです。膨大な大国からの賠償金とマルク売りのユダヤ資本によって、1千倍ものインフレでドイツを滅亡に追い詰めたにもかかわらず、ドイツ民族のゲシュタポ殺人に関して五万を六百万人と決め付けて、時ある毎に宣伝し、ドイツの活動を制限している五大国の戦略は、見逃すことが出来ないのです。
 岡倉天心や大川周明の哲学に基づくアジアの植民地解放の救世主として日本はアジア各国に藤原大佐、谷豊中尉、鈴木大佐などの独立記念が建立されているにもかかわらず、大量殺人兵器の原爆を無差別に日本に二発も投下。それも戦争を終結させるためではなく、アジア各国を植民地に戻すために投下したのです。南京事件がなかった事の日本側提出の証拠を一切取り上げることなく、またパール博士ほか5人の判事の東京裁判進行の異議申し立てにもかかわらず、大国は東条英機などを不当にも死刑にしました。かつ未だに米国はブッシュ政権の時に、南京事件の非難決議を決定し、慰安婦の非難決議もしています。事実調査もせずに米国のバラセイズ公園に慰安婦の銅像を建てて、日本に永久汚名を着せてアジアでの活動を制限する五大国が東南アジアの権益を独占しようとしています。そもそもヤルタ会談にてロシアの参戦を勧めたのは、ルーズベルトであり、その見返りに北方四島の占領を米国はソ連に約束したのです。
 これはアルチュール・コントの記録として実際にあります。今も、大東亜戦争は中国の尖閣列島侵略と米国の基地占領によって継続されております。米ソは東欧と西欧の分割統治、アジアの大陸と海洋の分割統治『ベトナム、朝鮮、日本の分割』をやり遂げて、お互いの都合の悪い議題は拒否権をもって議会運営を戦略的にしております。原爆も大国が独占して世界支配しています。大国や大国が承認した国以外は、不拡散条約に入れ込んで制限しています。これでは弱い国は益々弱くなり核をもつ大国の言いなりに政治経済は進んでしまいます。安保条約第一条では、日本を守っても守らなくとも良い条約になっており、その時の大統領府の都合によります。緊急の時には全く間にあいません。国連も中国とロシアが拒否権を使いますから全く役に立ちません。仮に隣国が核兵器を日本に発射してもその判別に40分かかり、米国に要請して手続きをしている時間が掛かりすぎ、20分以内でミサイルが届きますから、その時は日本は再び焼け野原になった後になっています。
 日本の家庭の財産と生命を守るのは日本だけです。不戦と平和願望の憲法九条が隣国にもあれば良いのですが、隣国には一切、憲法九条はありません。ですから隣国には憲法九条は通用しません。日本は大東亜戦争はアジアの植民地解放であり、実際にアジア各国は大東亜戦争の後に日本軍の援助によって独立を五大国から勝ち取り、記念碑も建てられています。子孫の世界での活躍と生存のために自信を持って汚名を晴らす正念場に来ています。
 安倍総理が歴史を見直ししようとしていますが、米国政府系のニューヨークタイムズは執拗に安倍総理を非難しています。日本人は米国等連合国の言論統制により、安保条約も大東亜戦争の裁判記録もポツダム宣言とヤルタ会談の調査もせずに、日本と弱いアジアのために命を賭けた軍人の恩や特攻隊の真意も知らず、大げさに騒ぐのはやめて、冷静に世界歴史を読み解き大東亜の理想を継続するべきであると思われます。  ※関連書籍の三教宝典は別所書店修成店、本紙で取扱い中。
 (藪内 憲雄 変換修養学会、高等学術研究所代表)

 私は15年前に紙幣を50兆円ほど増刷して、景気対策を一気に、お年寄りが住みよい福祉型の都市再開発、若者が田舎に定着出来る田園都市開発、狭い日本の都市間を時速300㎞で走れて国土を3倍有効利用できる日本縦断超高速道路の建設、またリニアを北海道から沖縄まで敷設させることで、スピードアップによるコスト削減等を提案しましたら、当時、毎日新聞だけが掲載してくれました。
 その後、アメリカのポール・クルーグマン博士も紙幣増刷を日本に提案しました。博士は数年前ノーベル経済学賞を受賞しました。博士は、日本の要請で経済会議に出席しましたが、大蔵省と日銀による金融と財政の主導権争いばかりで、何も成果が出なかったと報告しています。
 要するにインフレ目標を計画して、それに向って金融と財政が一体となって緩和の方向に向えばよいのです。インフレは6%以上になれば警戒すればよく、何を根拠にすぐハイパーインフレと言っているのか見当が付きません。
 経済の自然な流れそのものが、シュムペーター理論に拠るように、デフレとインフレが交互に緩やかな波動のように来るのが理想ですから、デフレだけがよくて、インフレは危険と言うのは論外です。現在のデフレスパイラルこそ危険状態であり、早くインフレに修正する必要があります。
 幸い安倍総理も同意見なので、千載一遇のチャンスと言えるでしょう。仮に狂乱物価になったところで、インフレ退治は日本のお家芸であり、田中角栄の狂乱物価を、首相に請われて就任した福田赳夫・大蔵大臣は金融と財政の引き締めにより、見事に半年で鎮めました。このことは当時のサッチャー首相をして、感服させたものです。
 ところが、その後、橋本龍太郎総理の緊縮予算、三重野総裁の金融引き締め、その弟子の尾鷲出身の速水優日銀総裁の金融引き締めにより、日本経済の息の根を止めてしまったのです。 そして、積極経済論の経済学者は刑事事件等で姿をマスコミから消してしまっています。
 ここで、何と速水総裁は成長率2%で、円安になるとして早々と金利を引き上げ、好景気を肌で感じてないのに、折角の景気を潰してしまった。今回も日銀は速水総裁と同様に2%なら容認としていますが、私は5%は必要であり、そうでないと所得は前の状態に戻らないと思います。
 円が暴落するとか、ハイパーインフレは暴論で、現在は超円高で産業の空洞化が極端に進み、コストダウンも極限に来ている状況なのに、円安ではなく、円適正平衡価格120円までは極安であるから、安保条約にからめた包括的交渉とするボルカー長官以来、アメリカのドル安対策に協力する円高にも限度がある。  現在の円高は通貨に関税がかけられている非常に自由市場に違反した米国の不当な要請といわなければなりません。環太平洋自由貿易圏構想も米国はすすめていますが、貿易の関税を撤廃しても、円の関税を撤廃しなければ、アジア通貨はドルに連動しているので円高の作為的価格そのままでTPP交渉は危険です。 
 岸信介や佐藤栄作のように、米国を説得させるだけの度量が日本の総理に必要となってきました。そのときに日本の経済の危機突破になると確信しています。 万が一、安倍総理の円安インフレ政策にマスコミが批判したり、安倍降ろしがあれば、米国、財務省、検察庁のいつもの連携による日本潰しの津波が日本経済に襲来してきたと考えなければなりません。
 岸首相の安保騒動は、沖縄の地位向上による改定は米国に都合が悪いので、米国の情報機関が、日本のマスコミを使って国民を扇動して、改定を潰そうとしました。しかし、岸首相は命を張って頑張ったので、弟の佐藤総理の時に沖縄返還が実現したのです。
 このことは外務省国際情報局長の孫崎亨氏が「戦後史の正体」で著している通りであります。我々はマスコミに動かされる人間になってはなりません。むしろマスコミや日本を動かす主権ある行動を賢明に取らなければならない。それが危機突破の条件と考えます。
(藪内 憲雄 コーガッケン・高等学術研究所代表)

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